新築一棟投資法

10年で5000万円を獲得する!
人口一極集中の首都圏に特化した投資法

新築一棟投資法 無料プレゼント
書籍「新築一棟投資法」その中身を一部ご紹介!

昨今の不動産投資ブームの過熱で、中古物件の利回りは低下し、今や優良物件を見つけることは困難です。
そこでお勧めするのが、土地から探す「新築一棟投資法」です。

それは中古や建売ではなく、建物の建っていない土地を探し、そこに新築でアパート・マンションを建てるもので、弊社がこれまで積み上げてきた情報網と様々なノウハウを組み合わせ、中古物件よりも堅実で大きな利益が出せる必勝パターンとして確立させた投資法なのです。

「新築一棟投資法」が安定したキャッシュを生み出す5つの理由
土地を〔東京圏駅近の立地に限定〕することで高稼働率と資産価値をキープ

東京圏(東京・埼玉・神奈川・千葉)の駅近に物件を限定する理由は、地方の人口流出、東京圏への人口流入が一極集中という、日本の人口動向とそれに伴う賃貸需要が背景にあります。

  • 東京圏に集中する流入人口の大半は仕事を求めてやってくる単身者
  • 東京オリンピックに向けた東京圏のインフラ整備で不動産価格はさらに高騰
新築なのに中古以上の利回り

東京圏の土地から探すこと。新築であること。それによって中古よりも新築が有利になります。

  • 売り主より土地を直接購入するので、利益が乗る前の価格で購入・建築できる
  • お客さまの属性次第で、好条件の融資が可能
  • 新築のほうが稼働率が高い
  • 新築は、ほぼ修繕費がかからない
  • 中古と表面の利回りが同じなら新築の方が有利(投資利回りと借入金利の差、投資効率)
好条件の融資が可能。低金利、借入30~35年(フルローンも可)

複数の要素が揃うことで、(お客さまの属性によって)好条件の融資を引き出すことが可能になりました。

  • 新築であること(大規模修繕がなく、設備の故障も少ない)
  • 東京圏の駅近で、賃貸需要が高く見込める「好立地」であること
  • 弊社のこれまでの実績による銀行からの信頼

…さらに続きは書籍をご覧ください。

このように「新築一棟投資法」とは、新築の優位性を最大限に生かし、さまざまな要素を掛け合わせることで、だれでも(一定の条件下で)再現できる、現実的な投資法になっています。
詳しくは、ぜひ書籍をお手にとってご覧ください。

著者紹介

「新築一棟投資法」著者 株式会社リアライズアセットマネジメント 代表取締役 箕作 大(きさく だい) セミナー風景

「新築一棟投資法」著者
株式会社リアライズアセットマネジメント
代表取締役 箕作 大(きさく だい)

1974年10月生まれ。 神戸大学大学院 情報知能工学科卒。 株式会社リアライズアセットマネジメント代表取締役。 IT起業を経営する中、多くの投資家に出会い自らも投資家を志し、都内に 土地から探し、賃貸併用住宅を新築。

その後、賃貸併用住宅で培った土地から探す新築のノウハウを多くの人に提供することを目的に、株式会社リアライズアセットマネジメントとして、コンサルティング事業をスタート。
中古の投資物件の利回りが急激に低下する中、中古より高利回りを実現できる、土地から探す「新築一棟投資」の提案をスタート。
多くの顧客に支持され、 これまで100棟以上の土地から探す新築物件をサポート。現在に至る。

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株式会社リアライズアセットマネジメント
会社概要

株式会社リアライズアセット
マネジメント 会社概要

私たちは、オーナーだけでなく入居者にとっても住みやすい立地や間取りの物件を供給することで、投資家と入居者にとって、競争力が高くメリットのある物件を供給し、住みやすい街づくり、効率的な社会の実現に貢献いたします。

事業方針

将来目指すべき理想社会の実現に向けたビジネス展開を行い、常に新しいIT技術と不動産投資ノウハウを取り入れ、従来の発想にとらわれないイノベーション企業となる。

社名(商号)

株式会社リアライズアセットマネジメント

会社所在地

〒160-0023
東京都新宿区西新宿3-2-7KDX新宿ビル11F

代表者

箕作 大

設立

平成12年6月

資本金

2億2700万円

従業員数

70名

事業内容

不動産の売買、交換
賃貸借及び管理並びにこれらの代理
媒介及びコンサルティング
インターネットを利用した各種情報サービス業
インターネットサイトの企画・運営・管理

取扱い物件

新築一棟アパート
中古一棟マンション、中古一棟アパート
賃貸併用住宅
投資用老人ホーム、投資用介護施設

免許

□宅地建物取引業者免許 東京都知事(2)第93178号
□一級建築士事務所登録 東京都知事登録 第60305号
□プライバシーマーク 第17002494(01)号

加盟団体

公益社団法人全日本不動産協会
公益社団法人不動産保証協会
公益社団法人首都圏不動産公正取引協議会加盟事業者