1974年10月生まれ。神戸大学大学院 情報知能工学科卒。株式会社インベストオンライン代表取締役。IT企業を経営しながら自らも投資家を志し、土地探しから始めた賃貸併用住宅を都内に新築。その後は土地から探す「新築一棟投資」の提案で多くの顧客に支持され、これまで300棟以上の土地から探す新築物件をサポート。現在に至る。
当社の「新築一棟投資法」を書籍で詳しく解説!
物件の紹介、融資相談、セミナーなど幅広くコンサルティングいたします。
今年の3月以降のコロナ禍にあっても、この投資法で建てた物件の稼働率は99%超をキープしています(2020年3月~9月平均値)。
中古物件は高い利回りがメリットでしたが、物件の争奪戦は激しくなって物件価格は高騰、今は一般投資家が良い物件を買うことは難しくなっています。
空室率も上がっているニュースもあり、もう従来の方法では、キャッシュフローを十分に生み出す不動産投資は難しいのです。
そこで私たちがおすすめするのが「新築一棟投資」なのです。
中古や地方の物件のリスクとは?今の時代でもキャッシュを生む「新築一棟投資」とを比較してみます。
私たちの提唱する「新築一棟法」が確立された必勝パターンであるその5つの根拠と、どのような要素で構成された投資法であるのかを説明いたします。
いくら目先の利回り(表面利回り)が高くても、手元にキャッシュが残らなければ長期運用は難しくなります。
「新築一棟投資法」では、どのくらいの価格と利回りが想定されるか判断する土地の選定力、土地をフル活用するスピーディーな設計力、最大限に活かした新築の優位性など組み合わせることで、高い実質利回りが実現されます。
不動産は立地ビジネスですので、立地でほぼ決まるといっても過言ではありません。「新築一棟投資法」が東京圏・駅地下に限定している理由は、現在の日本の人口動向や賃貸需要に合わせているからなのです。
土地探しから始める「新築一棟投資法」の一番、核心となる要素は、この「有利な融資条件」です。これを実現できるからこそ、中古にも負けない高いキャッシュフローを安定的に生み出すことが可能になるのです。
なぜそれが実現可能なのか、銀行は融資の時に何を見ているのか?それらについてお話します。
不動産投資では「いかに多くの家賃を取るか」といった目先の利回りだけに囚われてしまうと、納税したらお金が残らないどころかキャッシュフローがマイナスになる場合さえあります。
長期に渡る投資を成功に導くためには、上手に節税してキャッシュを残すことが非常に重要です。法人を設立して物件を購入すると税金面での優遇を受け、合法的に納税額を最小限に抑える「節税」が可能になるので、 個人で物件を保有するよりもより多くのキャッシュを残すことが非常に重要なポイントとなります。
…さらに詳しくは書籍をご覧ください。
このように「新築一棟投資法」とは、新築の優位性を最大限に生かし、複数の要素を掛け合わせたことで、誰でも(一定の条件下で)再現できる現実的な投資法として確立させています。
詳しくは、書籍をぜひご覧ください。
「土地探しから始める不動産投資」著者
株式会社インベストオンライン
代表取締役 箕作 大(きさく だい)
1974年10月生まれ。神戸大学大学院 情報知能工学科卒。株式会社インベストオンライン代表取締役。IT企業を経営しながら自らも投資家を志し、土地探しから始めた賃貸併用住宅を都内に新築。その後は土地から探す「新築一棟投資」の提案で多くの顧客に支持され、これまで300棟以上の土地から探す新築物件をサポート。現在に至る。
株式会社インベストオンライン
会社概要
社名(商号) | 株式会社インベストオンライン |
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会社所在地 | 〒160-0023 東京都新宿区西新宿3-2-7 KDX新宿ビル11F |
役員 | 代表取締役会長 箕作大 代表取締役社長 木村彰吾 取締役 浅野徹哉 取締役 小林祐介 取締役 志水隆之 監査役 中野鍾 |
設立 | 平成12年6月 |
資本金 | 2億2700万円 |
従業員数 | 67名(2019/4/1時点) |
事業内容 | 不動産の売買、交換 賃貸借及び管理並びにこれらの代理 媒介及びコンサルティング ミニホテル事業 インターネットを利用した各種情報サービス業 インターネットサイトの企画・運営・管理 |
取扱い物件 | 新築一棟アパート 中古一棟マンション、中古一棟アパート ミニホテル |
免許 | 宅地建物取引業者免許 東京都知事(2)第93178号 一級建築士事務所登録 東京都知事登録 第60305号 不動産特定共同事業法 東京都知事 第113号 賃貸住宅管理業者登録制度登録番号 国土交通大臣(1)第4882号 住宅宿泊管理業登録 国土交通大臣(01)第F01883号 プライバシーマーク 第17002494(02)号 インベストオンラインでは不動産特定共同事業法の許認可に則り、電子取引業務を行います |
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