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新築一棟投資法
新築一棟投資とは新築一棟投資とは

高い収益性を生み出す
投資パッケージ
「新築一棟投資法」

「新築一棟投資法」とは、探した土地に新築の賃貸アパートを建て、キャッシュを作る不動産投資法です。
長年積み重ねてきたノウハウを組み合わせ、誰でも(一定条件、一定属性の下で)簡単に、今でも十分に利益を得られるように再現性を持たせた「投資パッケージ商品」として確立させました。

「新築一棟投資法」が
中古以上の利回りを実現する
3つの理由

  • 積み重ねてきた信頼で実現する好条件融資

    01
    積み重ねてきた信頼で
    実現する好条件融資

    地道な成功実績の積み重ねで、弊社の新築一棟投資法の物件は「極めて返済不能リスクが低い」と銀行から信頼をいただき、住宅ローン並みの好条件の融資を引き出すことができました。

  • 売り主から直接購入で中間マージンカット

    02
    売り主から直接購入で
    中間マージンカット

    売り主より直接土地を購入、利益が乗る前の価格※でコストカット。
    そのためにも専門チームが物件情報を収集、素早くご提案できる体制を組んでいます。
    ※仲介手数料は発生します。

  • 新築の優位性で利回りアップ

    03
    新築の優位性で
    利回りアップ

    新築は、最新の建材・内装、設備で快適度が高く、そのため客付けには困らず空室率を低く抑えられます。新築なら修繕も発生しにくく、支出も抑える事ができます。

「新築一棟投資法」が
キャッシュを生む
5つのポイント

不動産投資で一番求められることは、最終的にいくらの収益を得られるのかという事です。
「新築一棟投資法」には、表面利回り以外にも最終的にキャッシュを残す多くのテクニックが集約されています。

01
不動産投資は立地で決まる!
東京圏・駅近の「好立地」限定で探す

不動産投資は立地で決まる!東京圏・駅近の「好立地」限定で探す

「賃貸需要が高い」かつ「売却時に価値が下がりにくい」好立地に絞り、売り主から直接購入、建売のような中間マージンコストを抑えます。好立地の土地の物件は客付けしやすく、資産性も高く有利に売却しやすくなります。

02
実質利回りを高める
「有利な条件」の融資付け

実質利回りを高める「有利な条件」の融資付け

これまでの実績から銀行に信頼をいただき、低金利、長期借入、少ない頭金という有利な条件の融資を引き出すことに成功しました。これは「新築一棟投資法」が十分な不動産事業として成り立っているという、この投資法の確実性の証とも言えるでしょう。

03
「新築」で収入・支出を安定させる

「新築」で収入・支出を安定させる

新築は設備の性能が向上、住み心地も快適で入居者がつきやすい傾向にあることから、空室リスクも非常に少なく、収入が安定します。同時に品確法が適用されるため、10年程度はほとんど大規模修繕のリスクはありません。そのため支出も安定しているといえます。

04
新築・標準仕様準拠で出口戦略を取りやすくする

新築・標準仕様準拠で出口戦略を取りやすくする

好立地の物件なら順調に返済し、10年後は残債額が物件価格を十分に下回ります。また、建築基準に準拠した仕様なら10年以降の建物価値が維持されるため、次の物件購入者が長期ローンを組みやすくなり、出口を引きやすいのです。
(出口戦略が明確であれば融資も通りやすくなります)

05
法人設立節税によるキャッシュフロー大幅アップ

法人設立で節税によるキャッシュフロー大幅アップ

法人での購入により税金面の優遇をうけ、合法的に納税額を最小限に抑える節税を行います。その節税効果は、法人設立のための支出(資本金、初期費用、法人住民税など)を差し引いても十分に大きく、初年度から消費税還付で数百万円単位の大きなキャッシュを得られる他に、様々なメリットがあります。

「新築一棟投資法」
プロデュースを
支える高い専門力

新築一棟投資法の強さは、ノウハウの組み合わせだけではありません。それを支える高い専門性。常にベストなものを素早くお客様にご提供するため、各専門チームを組み、一丸となって取り組んでいます。

1.ファイナンスアレンジ力
ファイナンスアレンジは弊社の強みの一つです。銀行によってアプローチが違う融資付けも、独自に培ってきた金融の情報網を基に、有利な条件を引き出し、資金調を達実現します。
2.設計力
賃貸物件に特化した建築士が、土地の形状や立地などを考慮し、最大活用した設計をいたします。良い土地はすぐになくなるため、プラン作成からご提案までスピーディに行います。
3.仕入れ力
弊社は仕入れ専門のチームを編成し、一都三県、くまなく地場の不動産業者とのつながりを作りながら、未公開の優良物件の情報収集に努めております。

「新築一棟投資法」よくある質問